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Junya Dohi

コミュニティファシリテーター。焼津市の小さな商店街から新しい社会のカタチを考える日々を…

Junya Dohi

コミュニティファシリテーター。焼津市の小さな商店街から新しい社会のカタチを考える日々を過ごしています。一般社団法人トリナス 代表理事|NPO法人わかもののまち 代表理事|内閣府「子供・若者育成支援推進のための有識者会議」構成員|みんなの図書館さんかく館長

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まちづくりの実験室は、「住みたいまちは、自分たちでつくる」をキャッチコピーに、土肥潤也が実践するまちづくりの社会実験を共有するコミュニティです。毎月3-4本更新される裏話レポートを読むだけの「シンプルプラン」とメンバー間で交流・実践を加速する「学校プラン」のふたつのプランがあります。

  • 【学割プラン】まちづくりの実験室

    ¥500 / 月

  • 【シンプルプラン】まちづくりの実験室ラボメンバー

    ¥1,000 / 月

  • 【メンバーシップ限定】みんなの公民館まる経営レポート

    ※本マガジンはメンバーシップ限定公開です。購読希望の方はメンバーシップ「まるまる団」に登録をお願いします。 民設民営で子ども・若者のサードプレイスを作る挑戦である「みんなの公民館まる」。どのようにマネタイズするか？企業との協賛は？ファンづくりは？気になる経営計画の裏側をお見せします。

  • みんなの公民館ができるまで

    みんなの公民館まるが開館するまでの裏側を書いていきます。

  • わたしの商店街クエスト＠焼津

    • 26本

    「わたしの商店街クエスト」は、全国の大学生を対象としたサマープログラムです。静岡県焼津市の駅前通り商店街を舞台とし、ちいさなビジネスづくりに取り組みます。5泊6日の合宿を通じて、まちの資源や課題を掘り起こし、リサーチしたことを基に、最終的には月３万円を稼ぎだすビジネスプランを発表してもらいます。

  • わかもののまちマガジン

    若者の参画に関わる記事を不定期で更新します。

  • さんかくのさんかく

    静岡県焼津市の「みんなの図書館さんかく」の日常をお伝えする館長による日記「さんかくのさんかく」です。

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図書館はつくれる。空き店舗の新しい使い方、完全民営・黒字経営の「みんなの図書館さんかく」の思想。

今年の３月で「みんなの図書館さんかく」を開館しはじめて1年が経とうとしています。たった1年間だけど本当にいろんなことがあって、たくさんの参画が生まれる図書館に育ちました。 焼津駅前通り商店街の空き店舗を活用し、「一箱本棚オーナー制度」と呼ばれる月額制の本棚オーナーの仕組みで、家賃や水道光熱費などの最低限の経費を稼ぎ出し、本を中心にまちの新しいコミュニティをつくる。 シンプルにやっていることはこれに尽きるのですが、①運営者の持ち出しなく黒字で経営できること、②一箱本棚オーナ

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    • こどもの声は騒音か？ドイツの立法過程にみる10年遅れる日本の法制度。

      いま国会で話題になっている「こどもの声は騒音ではない」の話はご存知でしょうか。岸田首相自らが子どもの声は騒音という認識を改めよう！と、言及をしており、日本での法整備も進みそうな雰囲気です。 ドイツでは、2011年5月に連邦イミシオン防止法という法律を改正し、こどもの声は騒音ではないと明記しています。 実は大学院でドイツ研究をしていたこともあって、この法律の立法過程も追っていたのです。今回の記事は、その立法過程を学びながら、日本の法整備にあたっての課題を考えていきたいと思い

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      • 身銭を切らないから補助金漬けになってしまうアホな話。

        最近この本のことを紹介していただいて、すぐに購入しました。タイトルに書かれていることがそのままで、「身銭を切れ」ってことです。笑 まちづくり業界に身を置いていると、身銭を切らないプロジェクトが多すぎることに驚きます。社会性や公益性という名のもとに、補助金や委託事業としてお金が湧き出てきて、それだけを得て事業をしている人たちもいるくらいです。 決して、補助金や委託事業がダメと言っているわけではなく、身銭を切らない補助金漬けの状態が健全でないという話です。

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        • 地域での活動で「ボランティア活動」から「稼げる仕事（ソーシャルビジネス）」にするための方法

          ボランティア活動を少しでもいいので稼げる「仕事」にしていきたいと相談を受けることがたまにあります。 ボランティア活動は「ボランティア」として稼がない活動として続けるのも一手ですが、だんだん活動がスケールアップするなかで「これが仕事になったらなぁ」と思う人が出てきたりもします。 最近は「ソーシャルビジネス」や「社会的企業」といった言葉も一般的になってきていますし、地域や社会の課題を解決することと、それをビジネス化していくことを両立させているような例も増えています。 この記

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        • おんせん図書館みかん
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        メンバー特典記事

          こどもの声は騒音か？ドイツの立法過程にみる10年遅れる日本の法制度。

          いま国会で話題になっている「こどもの声は騒音ではない」の話はご存知でしょうか。岸田首相自らが子どもの声は騒音という認識を改めよう！と、言及をしており、日本での法整備も進みそうな雰囲気です。 ドイツでは、2011年5月に連邦イミシオン防止法という法律を改正し、こどもの声は騒音ではないと明記しています。 実は大学院でドイツ研究をしていたこともあって、この法律の立法過程も追っていたのです。今回の記事は、その立法過程を学びながら、日本の法整備にあたっての課題を考えていきたいと思い

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          こどもの声は騒音か？ドイツの立法過程にみる10年遅れる日本の法制度。

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          身銭を切らないから補助金漬けになってしまうアホな話。

          最近この本のことを紹介していただいて、すぐに購入しました。タイトルに書かれていることがそのままで、「身銭を切れ」ってことです。笑 まちづくり業界に身を置いていると、身銭を切らないプロジェクトが多すぎることに驚きます。社会性や公益性という名のもとに、補助金や委託事業としてお金が湧き出てきて、それだけを得て事業をしている人たちもいるくらいです。 決して、補助金や委託事業がダメと言っているわけではなく、身銭を切らない補助金漬けの状態が健全でないという話です。

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          身銭を切らないから補助金漬けになってしまうアホな話。

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          地域での活動で「ボランティア活動」から「稼げる仕事（ソーシャルビジネス）」にするための方法

          ボランティア活動を少しでもいいので稼げる「仕事」にしていきたいと相談を受けることがたまにあります。 ボランティア活動は「ボランティア」として稼がない活動として続けるのも一手ですが、だんだん活動がスケールアップするなかで「これが仕事になったらなぁ」と思う人が出てきたりもします。 最近は「ソーシャルビジネス」や「社会的企業」といった言葉も一般的になってきていますし、地域や社会の課題を解決することと、それをビジネス化していくことを両立させているような例も増えています。 この記

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          地域での活動で「ボランティア活動」から「稼げる仕事（ソーシャルビジネス）」にするための方法

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          こどもの権利保障の自治体格差。あなたのまちは大丈夫ですか？

          昨年4月にこども基本法が施行、こども家庭庁が開庁しました。これを受けて、今年度から本格的にこどもまんなかの自治体づくりが各地ではじまっています。 自分自身が仕事として全国の自治体のこども施策づくりに取り組んでいることもあって、かなり進んでいる自治体とまったくなにもしない自治体に分かれていて、これかなりまずいんじゃないかと感じています。 つまりは「こどもの権利保障の自治体格差」が出てきてしまっていて、後進自治体がほんとに消滅してしまう姿が見えてきているのです。 こどもの権

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          ローカル×ソーシャルで食っていくならポジショニングが最も大事。

          まがりなりにもかれこれ10年ほど、ローカル×ソーシャルの分野で仕事をしてくることができました。苦しい時期もあったけど、経営的にはだいぶ安定してきて、常勤・非常勤合わせると十数名を雇用できるくらいの規模にはなってきました。 「ローカルで食う」。つまり、地方で起業して生計を立てていくってのもそこそこ大変な話ではあるのですが、そこに「ソーシャル」。つまりは社会課題の解決を目的にしたビジネスを展開していくとなるとより根気が必要になります。 自分の場合は、創業期に自分の会社だけで

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          ローカル×ソーシャルで食っていくならポジショニングが最も大事。

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          補助金あるからイベントをやる、で地域は良くなるのか。

          商店街や自治会などの地域団体にはよくわからない予算がついていることが多くあります。 「土肥くん、こんな予算あるんだけど使ってくれない？」みたいな相談はたまにある話で、それを聴くたびに「え！？」ってなるんですが、適当な予算がついちゃうんです。 だからといってめちゃくちゃ大きな予算ではなく、数万から数十万単位のお金で私服を肥やすためではなく、本当にどう使っていいか困っている様子という感じです。 これは大抵の場合、行政の方が悪く、なんとか補助金という名の補助金をつくってしまい

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          補助金あるからイベントをやる、で地域は良くなるのか。

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        記事

          「」のひとと「」でないひとをつくることについて。

          みんなの公民館まるの開館がいよいよ今年の夏頃に迫ってきました。来週中には工事が着工する予定で、ほんとにここまでの道のりが長かった…。 物件の取得は昨年末に済んでいましたが、リノベーションの空間設計を決めるまでに長い時間がかかりました。これはこれでおもしろい話なので、建築士さんや工務店さんとどんなやり取りで進めてきたかをまとめてみたいと思います。 さて、今回書きたいなと考えているのは、みんなの公民館まるのスタンスについてです。10代・20代のユース世代をメインの対象とした場

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          「」のひとと「」でないひとをつくることについて。

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          こどもの権利保障の自治体格差。あなたのまちは大丈夫ですか？

          昨年4月にこども基本法が施行、こども家庭庁が開庁しました。これを受けて、今年度から本格的にこどもまんなかの自治体づくりが各地ではじまっています。 自分自身が仕事として全国の自治体のこども施策づくりに取り組んでいることもあって、かなり進んでいる自治体とまったくなにもしない自治体に分かれていて、これかなりまずいんじゃないかと感じています。 つまりは「こどもの権利保障の自治体格差」が出てきてしまっていて、後進自治体がほんとに消滅してしまう姿が見えてきているのです。 こどもの権

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          ローカル×ソーシャルで食っていくならポジショニングが最も大事。

          まがりなりにもかれこれ10年ほど、ローカル×ソーシャルの分野で仕事をしてくることができました。苦しい時期もあったけど、経営的にはだいぶ安定してきて、常勤・非常勤合わせると十数名を雇用できるくらいの規模にはなってきました。 「ローカルで食う」。つまり、地方で起業して生計を立てていくってのもそこそこ大変な話ではあるのですが、そこに「ソーシャル」。つまりは社会課題の解決を目的にしたビジネスを展開していくとなるとより根気が必要になります。 自分の場合は、創業期に自分の会社だけで

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          ローカル×ソーシャルで食っていくならポジショニングが最も大事。

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          補助金あるからイベントをやる、で地域は良くなるのか。

          商店街や自治会などの地域団体にはよくわからない予算がついていることが多くあります。 「土肥くん、こんな予算あるんだけど使ってくれない？」みたいな相談はたまにある話で、それを聴くたびに「え！？」ってなるんですが、適当な予算がついちゃうんです。 だからといってめちゃくちゃ大きな予算ではなく、数万から数十万単位のお金で私服を肥やすためではなく、本当にどう使っていいか困っている様子という感じです。 これは大抵の場合、行政の方が悪く、なんとか補助金という名の補助金をつくってしまい

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          3日で52名、まるまる団を集める裏側では何が起こっていたのか。

          先週金曜（24日）の17時、まるまる団に関するnote記事を公開してから、たったの3日間で50名のメンバーを集めることができました。まるまる団とは、言うなれば月額1,000円以上の応援メンバーシップのことです。 海のものとも山のものともわからない取り組みにこれだけ多くの方が共感してくださったことに本当に感動です。 現在は6月末までに100名という目標を掲げているのですが、3日間でその半分以上を達成することができました。 この舞台裏では運営側での戦略的な？広報の取り組みが

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          若者の特権は長く生きること。すり減らず、未来をつくる仕事をしよう。

          そろそろ30代になることもあって、自分がどんな仕事の仕方をしていきたいか？を、よく考えさせられます。 20代はとにかく生きるのに必死で、稼ぐことが第一でした。もちろん今もその気持ちは変わっていないし、稼ぐことは大切だと思っています。 でも、稼ぐだけってのも虚しいな...ってのが最近の自分で、10億・100億の会社規模になったところで、そのお金どうすんの？ってなりそうです。 そもそも貨幣ってのは目的ではなくて、何かと交換するための紙っぺらにすぎません。だから、お金が目的化

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          民設民営のみんなの公民館まる、10代20代が集まる場所。私たちの経営方針をお伝えします。

          みんなの図書館さんかくに続いて、民設民営の公民館「みんなの公民館まる」を開設することを発表しました。10代20代を主の対象とした人生のより道拠点をつくります。 私たちが目指すのは「私設公共」をつくりだすことです。 人口が減少すれば、当たり前ですが、税収も減少します。これまで当たり前だった公共サービスや公共施設を維持できない可能性もでてくるでしょう。 みんなの公民館まるは、そんな時代だからこそ、行政財源に頼らない民設民営の運営スタイルを目指しています。 私たちが活動する

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          民設民営のみんなの公民館まる、10代20代が集まる場所。私たちの経営方針をお伝えします。

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          これからの図書館に求められるのは、本当に居場所化なのか？

          先日、ライブラリー・リソース・ガイド（LRG）という図書館専門誌に掲載するための対談収録を行いました。『市民の図書館』のテーマで論者があれこれ議論する場に自分も混ぜてもらい、自分なりの図書館像について語らせていただきました。 これからの公立図書館ってどうなっていけばいいの？ってのが大筋の話であり、日頃考えていることを言語化する良い機会をいただいたと感じています。 新しく各地に公立図書館ができていて、その建築が話題になっていたり、空間の居心地の良さが重視される場所が多いよう

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          行政事業を継続して受注するための仕事術。

          私たちの仕事の半分以上のクライアントは地方自治体です。思えば、学生時代から行政案件を受注しまくっていて、普通の企業とももちろんお仕事をさせていただくことがあるのですが、行政というのは独特な世界だなと感じます。 大前提として営利活動のための組織ではないので、公益が求められるのが企業との一番の違いではないでしょうか。 大企業であれば高頻度で異動がある場合もありますが、行政は必ず何年かのスパンで異動があります。業者と仲良くなりすぎて、談合が起こったり、絵利益相反を起こさないこと

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          自分が思う限界の1.5歩先まではいける。大学生プロジェクトに見る自己成長サイクル。

          最近の若者はチャレンジしないという話を各所で聞くことがあります。これには明確な背景があります。 子どもの数が減って、危ないことをすると大人が口を出しすぎてしまう、チャレンジさせない環境が子ども期から生まれているのです。 知り合いの中学の家庭科の先生とお話ししたときに、ここ数年で中学になってからはじめて金属の包丁を手にしたという子が多いという話を聞きました。まさにこれは象徴的な出来事で、「危ないから」と言って、家庭で包丁を持たせないんです。 でも、包丁を持たないとどうやっ

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          コンサル会社＝悪ではない。行政のスタンスが悪いからコンサルが悪く見える。

          ドイツにまちづくりの視察に行った際、「まちづくりにおいて最も大切なことは？」と現地の方に伺ったら、「それはオーナーシップだ」と言われました。 オーナーシップは、自分ごと感とか、当事者意識とも言い換えられると思います。つまり、私ごととして取り組むことが重要であり、当事者意識こそがすべての源泉になるということです。 よくよく考えれば、担当の行政職員はもちろん、そのまちに住む人々、あらゆる人たちに当事者意識がないまちが活性化するわけがありません。 コンサル会社は本当に悪なのか

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          若者らしい奇抜なアイデアなんてものは大嘘。アイデアはどこからやってくるか？

          今日はアイデアの話です。 創造的なアイデアを生み出したい！でも、アイデアってどこから湧いてくるんだろう？みんなが知りたい話かなぁと思います。 つい先日も講演に伺っていて、こんな質問をいただきました。 アイデアの生み出し方には明確な答えがあります。それは、アイデアは既存のアイデアとアイデアの掛け合わせでしかないことです。 アイデアはどこかから湧いて来ないよくアイデアマンと言われるひとがいますが、なにか質問するといろんなアイデアがたくさん出てくる方です。

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